盗聴器発見PRO
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盗聴器の発見PRO-公式ガイド

盗聴器の発見PROは、盗聴器・盗撮カメラの発見調査を中心に、現代型の盗聴リスクにも対応する専門サービスです。

弊社は自社内に、盗聴・盗撮・ハッキング対策ラボを保有し、シールドボックスやクリーンルーム、１００種類以上の盗聴器・盗撮カメラを保有し研究しています。（一部は、本部に展示しており、ご予約の上、見学可能となっております）。

また、アナログ盗聴器だけでなく、デジタル式盗聴器、リモコン式盗聴器、リモコンスクランブル式盗聴器、盗撮カメラ各種、レーザー盗聴器、コンクリートマイク、録音式盗聴器、周波数ホッピング型盗聴器、スプレッドスペクトラム（スペクトラム拡散）型盗聴器、P2P接続型盗聴器、Bluetooth盗聴器、BLE盗聴器、Zigbee系音声取得機器、ネットワーク型盗聴器、GPS発信機、スマホ盗聴、Wi‑Fiルーターの乗っ取りなど、サイバー盗聴も含めて、必要な機材・技術・関連サービスを組み合わせて対応しています。

また、弊社のサービスは、弊社が全て直轄して行い、代理店や下請け業者に行わせることはありませんので、技術レベルを維持出来ます。

さらには、中間コスト削減の為、紹介業者の利用も控えており、費用対効果の高いサービスを提供する体制となっております。

保有資格について

所属団体

実績

平成１２年～、累計１２,０００件以上の調査実績があります。

法人実績としては、官公庁、法律事務所、国会議員、芸能プロダクション、病院、上場会社様等、多数あります。現在、警備業様からのご紹介も多く承っており、常に安定した案件数の調査を行っています。

アフターフォロー

弊社では、警察OBネットワーク、Akai探偵事務所、提携弁護士との連携により、盗聴器発見後の対応についてもご相談いただけます。

特に役員室や会議室など、情報管理上重要な場所で盗聴器が発見された場合には、状況を整理したうえで、今後の対応方針や必要な関連調査についてご案内いたします。また、盗聴器の発見後には、再発防止の観点から、盗聴されにくい環境づくりに関する具体的なアドバイスも無料で行っております。

弊社の調査技術について

弊社では、国内での実務経験に加え、海外のTSCM（技術的監視対策）分野で用いられている機材構成や考え方も参考にしながら調査機材を選定しております。

近年は、より発見に工夫を要するタイプの盗聴器（ステルス型盗聴器）への対応も重要になっているため、広帯域受信機、スペクトラムアナライザー、ＮＬＪＤ等を組み合わせて確認を行っております。

以下では、弊社が採用している主な機材構成と、その考え方についてご説明いたします。

弊社が使用する基本機材は下記となります。（ハイグレードプラン以上）。

料金について

弊社は、料金表での明瞭料金を重視し、見積もり時に最終金額をお伝えしますので、不明瞭な追加料金が一切発生しない料金体系となっております。

プランによって１５,０００円～となっておりますので、詳細については弊社料金表ページを参照下さい。

盗聴器発見時のサービス

補修費について
盗聴器が壁の奥に埋め込まれている場合、盗聴器を取り出す為に壁の一部に穴を空ける必要があります。 この場合、家主の許可が得られた場合、調査員が簡単な修理補修を行う場合がありますが、この場合の費用は０円です。 また、弊社提携業者が補修を行う場合も０円です。 　 やむをえず、弊社提携業者以外が補修を行う場合、３万円までは弊社が負担します。（３万円以上の補修費がお客様実費となります）

出張料金について

弊社は、全国対応で、基本的に全国一律料金です。弊社は離島や支店から離れた遠隔地にも対応しておりますので、遠隔地によっては出張費がかかる場合もあります。

しかし、出張費がかかる場合も、必ず公共交通機関で、最も安い料金になるよう配慮し、事前に費用をお知らせしてからお伺いしますので、後から、不明瞭な追加費用がかからない料金設定となっております。 調査の種類によっては、弊社本部から各支店に調査機材を郵送する場合もありますが、この場合の郵送費は、弊社負担となっております。

品質の下限値の提示

弊社のサービスでは、最も安価なエコノミープラン（１５,０００円）でも、最低限、下記の品質を満たすことをお約束します。

さらに上のプランになりますと、機材レベルが上がる調査となります。

サイバー調査について

弊社併設のサイバーセキュリティーＮＥＯの人員が対応しますので、通常の盗聴器発見業務を行う者は担当しません。

パソコンやスマートフォンの調査は、原則、郵送で弊社ラボに送付いただいてからの調査となります。ネットワーク寄生型盗聴器等は、盗聴器発見調査員が、現地で遠隔操作用ＰＣをセットし、技術者が遠隔操作で調査を致します。サイバー調査に関しては、必ず必ず有資格者が最終確認と監督をするようにしております。

サイバー調査ラボの設備

弊社ラボにはガイドラインに準拠した保全室があります。また、保全用機器としてFalcon-NEOを４台保有しております。また、高度なフォレンジック調査や、ＨＤＤの復旧用に、クリーンルームとクリーンベンチ（クラス１００）を設置しております。

盗聴発見技術者の研修制度

弊社の盗聴器発見調査を行う者は、全員が、弊社本部（大阪府）で研修を終了した者です。各支店の者であって、必ず、本部での研修を行い、研修後のテストに合格した者が、実地調査可能の資格を得ます。テストの最終確認は調査歴２６年の監督者が、行っています。

実地調査可能と認定された者でも、最初から一人で調査に行かせることはせず、実地調査での作業もOKと判定されてから、一人調査が可能となる体制です。また、弊社サービスを、弊社の部外者（下請け業者）や、本部での研修に合格してない者が行う事はありません。

バックアップ体制について

スペクトラムアナライザー使用時に、画像解析が、現場だけで判断が難しいケースもあります。 この場合、現場の技術者が、本部にデータを送り、盗聴器発見歴２６年の責任者が、直接、画像診断をさせて頂く事もあります。 また、音声解析も、同様のバックアップ体制があります。

これにより、全調査のレベルを一定に保つ事が可能な体制となっております。

盗聴器の研究、外部活動

弊社は、１００種類以上の盗聴器・盗撮カメラを所有、その一部を自社内の展示スペースに展示しています。盗聴器の実物テストの為に、シールドボックスを保有しています。

また、自社内で、定期的に、盗聴・盗撮対策講座を開いており、自作のレーザー盗聴器等のデモンストレーションも行っております。小中学校の盗撮・盗聴対策の研修講座や、防犯設計の助言は無料で対応しております。

そして、代表の継野勇一は一般社団法人 全国盗撮犯罪防止ネットワークの役員をしております。また、弊社機材は、Youtubeチャンネル（盗聴・盗撮・ハッキング対策ラボ）でもご覧いただけます。

運営会社：株式会社赤井事務所とは？

株式会社赤井事務所は、各分野のスペシャリスト組織で構成されています。
すべての調査において、グループ内の各分野で蓄積した機材・技術を共有しており、代表の 継野勇一 が統括し、中抜き構造からの脱却を行い、本部基準のもとで一体運用しています。

各グループの役割として、Akai探偵学校併設の盗聴・盗撮・ハッキング対策ラボが、調査員の教育を担い、盗聴器の発見ＰＲＯが、盗聴発見調査を行う、サイバーセキュリティ－ＮＥＯが、サイバー盗聴分野の調査を行う、社内不正バスターズとAkai探偵事務所が、実際に設置された盗聴器から犯人の調査を行う、デジタル・フォレンジックPROが、サイバー盗聴の証拠を裁判証拠として証拠化するという役割となっています。
それぞれの役割を明確に分担することで、高い専門性と品質の維持に努めています。

＜AKAIグループ＞

各拠点情報

弊社代表について

弊社のサービスは、株式会社赤井事務所 代表の継野勇一が品質管理、教育までのサービス設計を行っております。

継野は大阪府守口市出身。法政大学経済学部卒業。産業用ロボットメーカーで制御ソフト開発に携わり、技術と検証を重視する姿勢を土台に盗聴器発見サービスをはじめました。また、防犯コンサルタント、デジタル・フォレンジック技術者でもあります。

経営方針としては、「高品質＋低料金の実現」、「技術力を究極まで高める」という経営ビジョンを掲げています。

書籍

盗聴器を自分で発見できる 盗聴対策マニュアル

寄稿・監修・出演

テレビ

機材提供

取材インタヴュー

WEBニュース

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